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★日本の自己啓発セミナー
日本に自己啓発セミナーが持ち込まれたのは1970年前後です。 マルチ商法の技術がより巧みになり、訪問販売を行う組織も急増。これを受けて国内では商取引法が整備され、1976年の訪問販売法施行に結びつきます。 自己啓発セミナーに参加する人々は少なくありませんでしたが、マスコミが積極的にセミナーの「怪しさ」を報道したためか、社会の自己啓発セミナーに対する認識は「あやしげなサブカル」の域を出ず、アメリカ由来のセミナー業界は冷え込みます。
ここに更なる打撃を与えたのが、自己啓発セミナー組織の「同類」と見なされていたオウム真理教による1995年の地下鉄サリン事件でした。自己啓発で説かれる「セルフ・ヘルプ」「セルフ・コントロール」といった概念が、オウム真理教の提唱する「マインドコントロール」と酷似しているという指摘からセミナー業界全体が警戒対象となりました。
加えて95年というのは、インターネットのインフラが飛躍的に向上した年でもあります。急速なネット環境の整備とともに情報共有が盛んになり、セミナーに関する苦情や悩み、相談といったネガティブな現実が「個人の声」としてネットに浮上。それまで「よくわからないけど怪しい」と認識されていたセミナー業界は、ここへ来て「完全に怪しい」と見なされるようになりました。
しかしそれから10年近くが経過し、詐欺商法・新興宗教がらみのセミナーがある程度駆逐されてくると、かつてのオウム事件を知らない世代の間で自己啓発ブームが俄かに巻き起こります。自己啓発業界も、ネットを用いたより巧みな商法を開発したことなどから偽装サークルが増加し、大学生間で被害が拡大しました。2003年には経済産業省が文部科学省へ、教育現場におけるマルチ商法問題に関して注意喚起する事態に発展しました。
不況による就職難・終身雇用の完全崩壊といった就職に関する問題を抱える人の増加を受け、今後は更に自己啓発市場が拡大していく可能性があります。